仙台のITコーディネータが綴るコンサル雑談記

商材にもよりますが、画像とテキストだけではうまく訪問者に訴求しにくいものもあります。

例えば、家電やパソコン、またその周辺機器などは、細かい機能やスペックをテキストや表で書かれていても、その商品の重点ポイントが分かりにくいということも多いのではないでしょうか？

むしろ、ＴＶ通販の方が、ポイントを詳しく説明してくれたり、デモを見せてくれたりすることで、分かりやすいかと思います。

写真専門店チェーンのキタムラのネットショップでは、ベテラン店員さんがＴＶ通販で見るようにデモを交えながら商品説明をしてくれる動画を取り入れています。撮影は、外部業者に依頼したようで、ＢＧＭが入るなど、上質の商品紹介動画に仕上げっており、購入に一役買いそうなコンテンツと言えるでしょう。

もう一つ別の例を紹介します。

江崎グリコのグリコネットショップの動画コンテンツは、手作り感がある素朴な商品紹介です。

お菓子の詰め合わせを「こんなシーンでプレゼントとして使えますよ」と言っているかのようなコンテンツで、ホームビデオで撮影したらしく、素人っぽさがありますが、充分、商品提案にはなっています。

このように、ネットショップでの動画というと、その内容は商品説明やデモを連想しがちですが、利用シーンを訴えたり、製造工程を紹介したり、お客様の声を伝えたり、使用上の注意を促したりと様々な目的で使うことができるのではないでしょうか？

訪問者に強く印象付けしたい部分や、購入へ向けた導線の一部分として活用してみてみるのも戦略の１つですね。小規模事業者でもホームビデオで撮影し、無料のASP（ソフトウエアの期間貸し）サービスの動画配信ツールなどを利用すれば、低コストで導入できますよ。

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グーグルは2009年5月7日、検索サイト「Google」にて、キーワード検索結果の表示順位をカスタマイズできる機能「サーチウィキ」を追加しました。

サーチウィキを利用するには、まずGoogleアカウントへのログインが必要になります。

機能は、自分の好みのWebサイトを上位表示するように設定したり、表示したくないWebサイトを削除したりして、キーワード検索の結果をカスタマイズできることと、検索したキーワードに対して、上位表示されていないWebサイトを検索結果に追加することもできるのです。

また、Webサイトごとにコメントを付けることもでき、コメントを付けたときに利用していたGoogle アカウントのニックネームと一緒に、Google アカウントにログインしているユーザー全員に公開されます。

ただし、検索結果に加えた変更は、変更したときにログインしていたGoogle アカウントを利用しているユーザーにだけ反映されるということです。もちろん、変更した検索結果を解除することもできます。

詳しくは、「Google 公式ブログ 日本版」をご覧下さい。

この機能をどう捉えますか？

サーチウィキの利用が広がれば検索結果のパーソナライズ化が進み、SEO対策の効果がなくなるとお考えでしょうか？

私は、そうではないと思います。

サーチウィキは、どちらかと言うとソーシャルブックマーク的に使われるのではないかと思います。自分が関心を持っているWebサイトを他人がどう評価しているかを知ることができるからです。また、一時的なブックマークとしても使えるのではないでしょうか。

あなたは、どんな使い方をしますか？

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ネットビジネスをやられている事業主の方は、特定電子メール法はもちろんご承知のことと思いますが、これが昨年改正、施行されたことはご存じでしょうか？

といいますのは、Webに係わる仕事をしている方で、まだ、承知していない方も多少いらっしゃるようですので、総務省のスポークスマンではありませんんが、お知らせしておきます。

特定電子メール法は、簡単に言うと、迷惑メールの送信を規制する法律です。
これが平成20年6月6日に改正され、平成20年12月1日に施行されました。

　特定電子メール法の改正のポイントは，次の2つです。

   1. オプトイン方式による規制の導入

   2. 法規制の実効性の強化

１．について説明をします。

以前は、広告宣伝メールを送信する際、予め受信許可をもらっていなくても特定電子メールである旨（件名に「未承諾広告※」を付ける）を表示しておけば良いオプトアウト方式を採用していましたが、これがオプトイン方式を採用することに変わったので、例外を除き、事前に受信許可を受けることが必要になったのです。

オプトアウト方式の場合、広告宣伝メールを送信後、受信拒否が伝えられたら送信できないのですが、これが逆に迷惑メールの増加につながってしまったので、オプトイン方式を採用したようです。

なお、同意の対象は、特定電子メールの送信求める旨または送信することについての同意であり、送信する電子メールの種類や内容までを特定することは要求されていません。

ただし、例外がありますので補足しておきます。特にBtoBのビジネスでは、これが当てはまらないケースが多々あります。

特定電子メール法の改正では，送信相手が以下の3つに該当する場合を，オプトインが不要な例外として定めています。

   1. 電子メールアドレスの通知をした者

   2. 取引関係にある者

   3. 自己の電子メールアドレスを公表している団体・営業を営む個人

１．の具体的なケースとしては、名刺交換をした場合などが考えられます。
２．は、当然と言えば当然だと思います（取引関係があればリアルビジネスでも当たり前に宣伝や売り込みがあります）
３．は、Webサイトでメールアドレスを公表していた場合、オプトイン不要ということです。

かなりの企業（個人事業主含む）が、Webサイトでメールアドレスを公表して（メールフォーム含む）おり、名刺交換をした後、広告・宣伝などの営業活動が実態として行われているので、BtoBのビジネスでは、あまり影響がないと考えてもいいのではないでしょうか。

詳しくはこちらの総務省のホームページをご参照下さい。

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先日、仙台で行われたSEOで有名な住太陽（すみ もとはる）さんの「戦略的SEOセミナー」の参加しました。

非常に有益な内容が多かったのですが、自分のメモという意味も兼ねてポイントを記載しておきます。

【概要】

ホームページには短期的・中期的・長期的な戦略がある。

短期的には売上拡大、中期的には運営の効率化、長期的には体力拡大を目指す。

【短期戦略の具体策：広告の費用対効果の最適化】

• PPC広告、LPO、ショッピングモールを活用。
• SEOは「情報を探している人」、PPCは「すぐにアクションに繋がる人」が対象、よってPPCが短期的な成果向上に有効。
• PPCの対象は、購買モードに入った見込客のみにする。情報を探している人をターゲットにすると費用対効果は大きく下がるので、排除する。排除方法はここではヒミツ・・・　ヒントはキーワード
• 即、売りたいのなら楽天やヤフオクに値下げして出す。そこには、購買欲のある人たちが群がっているので、単位訪問数あたりの転換率が高い。
• ＡＩＳＣＥＡＳの２つのＳに注意

【中期戦略の具体策：ＳＥＯの視点を踏まえた魅力的なサイト作り】

• 単に「売る」だけを目的にしたサイトは購入意欲が盛り上がっている人以外にとっては魅力がない。
• ＳＥＯの役割は、調査している人々にリーチすること。ＡＩＳＣＥＡＳのAction以外の部分を受け持つ。
• それは「メディア作り」であり、「コンテンツ作り」である。
• セールスとコンテンツを明確に分けること。セールスは控えめに！
• SEOで大切なのが、リンクポピュラリティ、情報量（誰もが欲しがる情報）、アクセシブル。タグがどうこうではない。
• サイト閲覧者に役立つ情報をキーワードから考える方法を活用する。
• コンテンツよりコピーのウェイトを高くする。

【長期戦略の具体策：体力増強】

• SEOは被リンクの質と量を競う時代に突入。今や被リンクはネット上での最大の無形資産である。
• リンクするのは誰で、どんなコンテンツにリンクするのかを考えてコンテンツを作る。
• ソーシャルメディアを使って効率良く露出を伸ばすための方法であるSMOを効率的に使う。
• ソーシャルメディアで特に有用なのが、ブログとソーシャルブックマーク。
• リンクを増やすテクニック
  1. ブログツールを使う
  2. ホワイトペーパーを公開
  3. 「はてなブックマークに登録」などのリンクを設置
  4. ポピュラーなSBMに自分でタグ付けしてブックマークする
  5. 関連するタグの一覧を作る
  6. 「最近のリンク元一覧」のようにトラフィックを還元できるようにする
  7. 動画、写真、音声を登録　など
• 中小零細企業こそSMO
• 再訪性があるサイトは強い（トラフィック、被リンクが集まる）。
• 再訪性があるサイトには、コミュニティか新しい話題（ニュース）がある。

以上です。

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